低体温症は屋内で約8割発症？高齢者の危険と予防策を解説

低体温症とは？2026年11月の寒波で危険性が再注目

2026年11月9日、日本各地で気温が急激に下がりました。北海道では氷点下10度を下回る地点が現れ、東京都心でも今シーズン初めて最低気温が10度を下回りました。

急な冷え込みによって注意したいのが、体の中心部の温度が下がる低体温症です。

低体温症は深部体温35度未満の状態

低体温症とは、脳や心臓など体の内部の温度である「深部体温」が35度未満になる状態です。

体温が下がると、判断力の低下や意識障害が生じ、重症になると不整脈や心停止につながる場合があります。

なお、家庭用の体温計で測る脇の下の温度と深部体温は同じではありません。体温計の数値だけで低体温症を否定することはできません。

2026年11月9日の冷え込み

出典：FNNプライムオンライン、2026年11月9日報道。

なぜ低体温症の約8割が屋内で発症するのか

低体温症というと雪山や冬の屋外を思い浮かべがちですが、住宅内でも体温が下がることがあります。

FNNの報道では、発症場所の約8割が屋内だったというデータが紹介されています。ただし、対象期間や調査集団によって割合は異なるため、すべての低体温症に共通する数字とは限りません。

室内でも体温を維持できなくなる理由

住宅内では、暖房不足、断熱性能の低さ、冷たい床、長時間の寒冷環境などが重なると、体から熱が奪われます。

さらに、高齢者では体温調節機能が低下しやすく、寒さを十分に自覚できない場合もあります。

室内にいること自体が安全を保証するわけではなく、実際の室温や本人の体調を確認することが重要です。

特に注意したい人の特徴

• 65歳以上の高齢者
• 食事量が減り、栄養状態が悪化している人
• 病気や体力低下で体温を維持しにくい人
• 寒い室内で長時間過ごしている人
• 自分で暖房や衣服を調整することが難しい人

報道では、低体温症で搬送された人の8割以上が65歳以上だったとするデータも紹介されています。

低体温症の初期症状と危険なサイン

低体温症は、初期の段階では単なる寒さや疲労と区別しにくい場合があります。特に高齢者では、普段との様子の違いに気付くことが重要です。

参考：公益財団法人スポーツ安全協会「救急ハンドブック」。実際の症状には個人差があります。

低体温症が疑われる場合の応急処置

寒い場所で体調が悪くなった人を見つけたら、まず意識と呼吸の状態を確認してください。

意識がはっきりしている場合

1. 暖かい場所へ移動する
2. 濡れた衣服を脱がせ、乾いた衣服や毛布で保温する
3. 首や胸、体幹部を中心に穏やかに温める
4. 十分に意識があり、安全に飲み込める場合は温かい飲み物を少量ずつ飲む
5. 症状が続く場合は速やかに医療機関へ相談する

意識や呼吸に異常がある場合

意識障害、異常な呼吸、強い衰弱などがある場合は、119番通報が必要です。

救急隊が到着するまで、できるだけ体を乱暴に動かさず、毛布などで保温してください。正常な呼吸が確認できない場合は、119番の指示に従って心肺蘇生を開始します。

意識が悪い人に無理に飲食させたり、熱い風呂へ入れたり、手足を強くこすったりしないでください。

室温18度以上が目安とされる理由

低体温症の予防では、体を冷やし続けない室内環境を整えることが重要です。

WHOの住宅と健康に関するガイドラインでは、寒い季節の一般的な住民の健康を守る室温として18度が広く受け入れられる目安とされています。

高齢者や慢性疾患のある人などは、より暖かい環境が必要になる場合があります。

室温とエアコン設定温度は違う

エアコンの設定温度を18度にしても、実際の室温が18度になるとは限りません。

窓際や床付近では温度が低くなることもあるため、温度計を生活する場所に置き、実際の室温を確認する方法が役立ちます。

電気代を抑えながら低体温症を防ぐ5つの方法

2026年11月の報道では、電気・ガス料金の負担を理由に暖房を控える高齢者の声も紹介されました。

節約を意識することは大切ですが、寒さを我慢して健康を損なわないことが優先です。

1．エアコンの暖房風向きを下向きにする

暖かい空気は上にたまりやすいため、暖房時は風向きを下に設定すると、足元に暖気を届けやすくなります。

ただし、適切な風向きは機種や部屋の形状によって異なります。取扱説明書も確認しましょう。

2．厚手のカーテンなどで窓からの冷気を減らす

窓は室内の熱が逃げやすい場所の一つです。カーテンを閉めたり、窓の隙間を確認したりすることで、暖房効率の改善が期待できます。

3．足元と体幹部を冷やさない

靴下や室内履き、ひざ掛けなどを活用し、体が冷えないようにしましょう。ただし、衣服だけで寒い室温を補おうとせず、必要な暖房を使うことが大切です。

4．食事を抜かず、必要な栄養と水分を取る

体温の維持にはエネルギーが必要です。食事量が少ない高齢者や体力の低下した人は、低栄養にも注意しましょう。

食欲が落ちている場合は、原因となる病気が隠れている可能性もあるため、医療機関への相談が必要です。

5．使う部屋を中心に効率よく暖める

長時間過ごす居間や寝室を適切に暖め、必要のない部屋の暖房は状況に応じて調整します。

ただし、トイレや浴室などへの移動時に急激な寒暖差が生じないようにすることも重要です。

暖房器具の事故596件｜使い始めの点検も重要

低体温症を防ぐために暖房を使う際は、火災や製品事故にも注意が必要です。

製品評価技術基盤機構（NITE）によると、2020年から2024年までの5年間に通知された主な暖房器具の製品事故は596件でした。

その約8割を電気・石油のストーブやファンヒーターが占めています。

暖房器具を使う前の安全チェック

• 電源コードやプラグに破損、変形がないか
• コンセントがたこ足配線になっていないか
• 本体や吸気口にほこりがたまっていないか
• 周囲に衣類、布団、カーテンなど燃えやすい物がないか
• 製品がリコール対象になっていないか

高齢者の低体温症を防ぐために家族が確認したいこと

高齢者は寒さを自覚しにくいことがあり、周囲の人が室内環境や普段の様子を確認することが役立ちます。

毎日の確認ポイント

• 部屋の温度が低くなっていないか
• 食事や水分を十分に取れているか
• 普段より動作や反応が鈍くなっていないか
• 衣服や寝具が適切か
• 暖房器具を安全に操作できているか

一人暮らしの高齢者だけでなく、家族と同居している場合でも、夜間や早朝の室温低下には注意が必要です。

今後の見通し｜冬本番に向けた備えが必要

11月以降は地域によって冷え込みが強まり、暖房を使う機会が増えていきます。

気温が低い日だけでなく、室温が十分に上がらない住宅や、食事量が減っている人にも注意が必要です。

2026年11月9日の報道では、電気料金の値上がりと暖房の使い控えが取り上げられました。今後の電気・ガス料金や支援制度は、契約先や政府の最新発表を確認する必要があります。

低体温症についてよくある質問（FAQ）

まとめ｜低体温症は屋内でも起こる危険がある

低体温症は冬の屋外だけでなく、寒い住宅内でも発症する可能性があります。

特に高齢者や持病のある人、食事量が減っている人は、室温や体調の変化に注意が必要です。

室温18度以上を一つの目安としながら、衣服、食事、暖房の使い方を見直すことが予防につながります。

電気代の負担が大きい時期ですが、健康を損なうほどの暖房の使い控えは避けたいところです。

寒さを我慢するのではなく、無理のない節約と安全な暖房を組み合わせることが、冬の健康を守る第一歩となります。

出典・参考資料

• FNNプライムオンライン｜2026年11月9日・低体温症と寒波の報道
• 製品評価技術基盤機構（NITE）｜暖房器具の事故を防ぐ4＋1のポイント
• スポーツ安全協会｜救急ハンドブック（低体温症の症状・応急処置）
• 世界保健機関（WHO）｜Housing and Health Guidelines

情報確認日：2026年11月10日。報道内容と一般的な医学・安全情報を区別して記載しています。本記事は医療機関による診断に代わるものではありません。